ASOBAT以後, しばしば, 多元的基準接近法が展開されてきたが, その多くは會計情報が備えるべき特性を列記するにとどまっていた. FASB槪念報告書No.2がそれらと異なる主要な特徵は, 單に情報特性を提示するだけではなく, それらの體系を試みた點にある。それによって, 情報特性に操作性をモたらし, それら特性が今後の會計基準形成に貢獻することが期待されている。體系化の過程で特に注目に値するのは, 情報の特性が意思決定者の特質によって影響をうけることを明確にした點である。從來, 多元的基準接近法の展開に際し, この點はあまり議論されず, 情報それ自體が備えるべき特性が强調されるのが常であった。しかしながら, 意思決定一有用性接近法を採リいれる限リ, 意思決定者の特質と情報特性との關係は, 暗默の前提としてではなく, 明確な事實として明示しておくことは必要であろう。その際, 本槪念報告書は特定の意思決定者ではなく, 廣範な意思決定者に關連する情報の特性に關心をよせていることを强調している。これは一般目的外部財務報告を規定した槪念報告書No.1との整合性を維持するためであると思われる。この點で, 意思決定―有用性接近法を採り入れながらも, 特定の意思決定者を强調する見解とは異なることを明確にしようとする意圖が明らかである。この姿勢は, 信賴可能性の說明にモ反映されている。意思決定―有用性接近法のモとで, 目的適合性とならんで情報の基本的特性とされる信賴性は, 情報がその利用者と關連することを强調していた。ところが, FASB槪念報告書No.2では, 情報と利用者との關連は目的適合性の說明で强調し, 信賴可能性を情報とその指示對象との關連で說明することに重點をおいている。さらに, 中立性を信賴可能性のモとに配して, 本槪念報告書が意圖する情報が一般目的のモのであることを明確にしようとしている。次に指摘しうる特徵は, コスト思考の導入と明確化である。これは槪念報告書No.1の方針を引き繼いだことによる結果ではあるが, 情報の提供にとって, コストが制約要因となることを明確にした點は, 情報の特性にたいする議論に新たな注意を喚起したばかりではなく, 會計は情報利用者と情報提供との關係を考慮に入れなければならないことを明確にしたといえる。最後に指摘しうる特徵は, 計量可能性を情報の特性としてあげていない點である。この發端は, 槪念わく組計劃に契機を與えたAICPA, APBステイトナントNo.4に求めうるが, 直接的には, 槪念報告書No.1が財務報告によって提供される情報は, 質的に財務的であること, すなわち貨幣單位で計量され, 表現される情報であることに限定したことによる。この限定により, 槪念報告書No.2では, 計量可能性を情報の特性としてあげる必要はなくなった。それにしてモ, この點はASOBATとの際立った相違をあらわしている。以上により, FASB槪念報告書No.2の內容を明らかにしえた。槪念わく組計劃のモとで, 槪念報告書No.1と他の報告書とのつなぎ役として, また會計基準設定者たるFASB自身の活動に對する指針として, 本槪念報告書の趣旨がどのように反映されていくかが注目される。