天皇制國家において「國民敎化」はその本質的な屬性の一つであると言える。天皇制は天皇を頂点とする國家機構として存在すると同時に、一切の道德的價値を天皇に歸依させることで國民に對して思想の供給を獨占·强制する絶對的な權力機構として存在していた。そして、そのような權力構造においては、國家の對外的危機や國民の政治的權利の主張に對して、その對應策として常に宗敎集團が國民に對する敎化政策に動員された。もちろん、近代天皇制國家の宗敎集團に對する支配過程は一方的で、畵一的であっただけではなかった。該當宗敎集團に對する支配階層の認識の形態や宗敎集團の傳統的、社會的性格との相互作用により、各各の宗敎集團の支配イデオロギ―に對する受容形態は樣樣であった。しかしながら、天皇制國家の宗敎動員政策の目的は、天皇の宗敎的權威に對する國民の絶對的支持を確保し、それを前提に國民の宗敎的エネルギ―を國家目的に利用することにあったとされる。そのため、天皇制國家權力は記紀神話に基づいた天皇の宗敎的權威を旣成化させて、それを全ての神社を通じて普及·涵養させる、いわゆる「神道國敎化政策」を推進した。しかし、この神道國敎化政策は最初から日本民衆の宗敎的現實を度外視したものであったため、その施行過程においても近代的制度化過程と葛藤を引き起こすなど、その推進過程は試行錯誤が繰り返された。
